コロナ禍を経て、BtoB営業の難しさを実感している方は多いのではないでしょうか。従来の「足で稼ぐ営業」やテレアポだけでは、新規開拓や成約が思うように進まないのが現状です。顧客の情報収集がオンラインに移行し、購買プロセスそのものが大きく変化したことが主な要因です。本記事では、アフターコロナの環境下で成果を出し続けるためにアナログな方法とシステムを活用した「ハイブリットな営業」の構築法や、オンライン商談の成約率を高める実践的なノウハウ、データ活用術を解説します。時代の変化に適応し、効率的かつ確実に売上を伸ばす営業体制を構築するためのヒントが手に入ります。
コロナ禍を経てBtoB営業の環境はどう変わったのか?
2020年以降のコロナ禍は、BtoBの営業活動に大きな変化をもたらしました。感染症対策を契機に急速に普及したリモートワークやオンラインの会議は、一時的な方法としてではなくビジネス全体の新たな標準として定着しています。ここでは、アフターコロナにおけるBtoB営業環境の具体的な変化について解説します。
従来の訪問営業・アナログ手法の限界とデジタルへのシフトチェンジ
これまで主流だった飛び込み営業やテレアポといった人が主体となった営業は、リモートワークの普及により提案自体が困難になりました。企業の担当者がオフィスに不在であることが増え、従来の足で稼ぐ営業スタイルは通用しにくくなっています。そのため、Webサイトやメールを活用した非対面の手法を取り入れ、効率的に顧客との接点を創出するデジタルな媒体を使用した営業に変わりつつあります。
顧客側の購買プロセスの変化と情報収集のオンライン化
営業側だけでなく、顧客側の利用や購入を検討し、実際にお金を払うまでの流れ(購買プロセス)自体も大きく変化しました。課題解決のための情報収集や製品の比較検討の大部分が、営業担当者に会う前に完結するようになっています。企業はWeb検索やウェビナーを活用して独自に選定を進めるため、いち早くネット上で有益な情報を提供し、顧客の検討段階に合わせた提案を行うことが求められます。
アフターコロナのBtoB営業の最適解「ハイブリッド営業」
オンラインとオフラインを組み合わせた「ハイブリッド営業」は、現在最も効果的な戦略とされています。移動時間やそれに掛かる移動費や人件費を削減できるオンラインの利点と、対面で深い信頼関係を築けるオフラインの強みを両立させることで、営業活動全体の生産性を飛躍的に高め、多様化する顧客の要望を一人ひとりに合わせた対応が可能になります。
オンライン商談とオフライン(訪問)の適切な使い分け
商談の段階に合わせて各手法を使い分けることが重要です。初回ヒアリングやサービス概要の説明といった最初の段階では、双方に負担の少ないオンライン商談が適しています。一方、最終的なクロージングや経営層へのプレゼンテーション、複雑な要件のすり合わせなど、顧客の熱量を読みとったり、細かな質問にも丁寧に答えられるような対応が必要な場面では、面と向かって会話出来る訪問へ切り替えるのが効果的です。
内勤と外勤の分業体制構築
ハイブリッド営業を機能させるには、組織の分業化が不可欠です。電話などを担当する内勤営業(インサイドセールス)が非対面での顧客育成と商談機会の創出を担い、購買意欲が高まった段階で外勤営業(フィールドセールス)に引き継ぎます。この体制により、営業担当者は成約に近い質の高い商談に専念でき、組織全体の受注率アップと効率化を実現できます。
ライバルに差をつける!オンライン商談の成約率を高める実践ノウハウ
オンライン商談は手軽な反面、画面越しでは熱意が伝わりにくく、他社との差別化が難しいという課題があります。成約率を高めるためには、単なる対面営業の代替ではなく、オンラインの特性を理解した提案方法が求められます。ここでは、現場の営業担当者がすぐに実践できる具体的なノウハウを解説します。
商談前の準備が鍵を握る(事前アジェンダ共有と仮説構築)
限られた時間内で質の高い対話を行うため、オンライン商談は事前準備が成否を分けます。事前に商談の議題(アジェンダ)を顧客へメールで共有し、当日の目的をすり合わせておきましょう。さらに、顧客の業界動向や企業課題の仮説を立て、それに沿った提案資料を用意しておくことで、初回から深く踏み込んだ中身のある商談を展開できます。
画面越しでも信頼を築くアイスブレイクとヒアリング術
画面越しでは感情が読みにくいため、意識的なコミュニケーションが必要です。そこで重要になるのが「アイスブレイク」です。これは相手の緊張や警戒心が氷のように固まっている状態から、徐々に緊張をほぐして氷を溶かして行きましょうねという意味です。いきなり商材の説明に入るのではなく、顧客の関心事や最近のニュースに触れる事で、相手にとって発言しやすい雰囲気を作ります。ヒアリングの際は、相槌や身振りを普段より明確に打ち、相手の発言を要約して繰り返すことで「しっかりと理解してくれている」という安心感を与えることで、潜在的な課題を引き出せます。
顧客の反応や温度感を読み取るオンラインならではの工夫
対面のように場の空気を察知することが難しいため、進行上の工夫が必要です。資料を画面共有して説明し続けるのではなく、区切りごとに共有を停止し、相手の表情を確認する時間を設けてください。「ここまでの内容で、気になる点はございますか?」とこまめに問いかけ、顧客の理解度や疑問点をその都度解消しながら商談を進めることが重要です。
BtoB営業の成果を最大化する実践的な「データ活用法」
アフターコロナのBtoB営業において、勘や経験に頼った根性論から脱却し、データを根拠とした根拠を元にした営業方法へ移行することは非常に大切です。ここでは、日々の活動で得られる顧客情報を資産として蓄積し、現場の営業工程を最適化して成果を最大化するための、具体的なデータ活用法について解説します。
なぜ現場の営業担当者にデータマネジメントが必要なのか
過去の商談履歴や顧客の反応といった情報やデータは、あなたの会社だけの超重要な「一次情報」です。営業担当者自身がデータを元に戦略を立てる事の重要性を理解することで、人の勘や経験を元にした持論に頼ることは、担当者変更時の引き継ぎ漏れを防ぎ、組織全体での営業のコツを共有することが可能になります。失注理由の分析や成功パターンの抽出を組織として行うことが、継続的な売上向上の基盤となります。
蓄積された顧客データを活用した最適な声掛けタイミングを見極める
データ活用の最大のメリットは、顧客が行動を起こした「今この瞬間」を捉えられることです。たとえば、過去に失注した顧客が自社の料金ページを再訪した履歴や、メルマガの開封ログなどを確認することで、需要が再燃したこのアツいタイミングで声をかける事ができます。顧客の行動データを日々チェックし、的確なタイミングで電話やメールを差し込むことが成約率向上に直結します。実際私もツールを活用し始めた時に、上手く使えないな~難しいな~本当に必要なのかな?なんて不便に感じたときもありますが、使い方自体を徐々に知れば知るほど、昔失注した方をなんで追いかけなかったんだろう、なぜこれを可能性がない顧客と勝手に決めつけてしまったのだろうと思うぐらいに、今まで見えていなかったことからわかる顧客の行動が確認できるので、難しいからもう使わない!と投げ出さずに使う事が大切です。
SFA/CRM等の営業ツールの選び方・活用法については別の記事で解説中!
上記で紹介したようなデータ管理を効率化するには、SFA(営業支援システム)やCRM(顧客管理システム)の導入が大切です。自社に合った最適なツールの選び方や、現場への定着化のコツなどについては以下の別記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
アフターコロナに向けた新規顧客獲得のオンライン施策
展示会や飛び込み営業といったオフラインでの新規開拓が前よりも困難な状況の中、オンラインを活用して継続的に見込み顧客を獲得する仕組みづくりは企業の生命線です。顧客自らが情報を探しているタイミングで接点を持ち、自社に興味を持ってもらうための代表的かつ効果的なオンライン施策を紹介します。
自社Webサイトの改善とホワイトペーパーによる見込み顧客の獲得
自社のWebサイトは、言ってしまえば24時間働く営業マンとして活躍します。顧客の課題解決に直結する専門的な知識や情報をまとめた「ホワイトペーパー(お役立ち資料)」を作成しましょう。資料をダウンロードした方は情報収集や、やる気に満ち溢れている方ですので、自社にとっても良い顧客と接点を作れる入口となります。
ウェビナー開催による見込み顧客の効率的な育成
オンラインセミナー(ウェビナー)は、一度に多くの見込み顧客に対し、自社の専門性やサービスの魅力を伝えられる強力な手法です。特定のテーマに沿った自社独自の経験で得た有益な情報を提供することで、まだ購買意欲の低い方が前向きに検討する機会を作れるチャンスになります。開催後のアンケート回答や質問等をきっかけに個別のオンライン商談へ誘導するなど、より良いイメージを作れる機会を作ることができます。
この流れで共有するのは宣伝のようになってしまいますが、私たちも資料やセミナーを開催しております。どちらの内容も私たちが行っている「FAX」を使った営業代行に関する内容になっております。なぜこの時代にFAXを使い続けるのか?についてや、実際に成果を出したお客様の事例も合わせて紹介しております。参加をご希望される場合はお問い合わせにて「次回のセミナー参加はいつ?」など簡単な内容で構いませんのでお問い合わせください。
組織全体で売上を作る「マーケティングと営業の連携」
アフターコロナのBtoBビジネスにおいて、営業部門単独での目標達成はますます難しくなっています。マーケティング部門が獲得した見込み顧客を、いかにスムーズかつ確実に営業部門へ引き継ぎ、売上につなげるか。ここでは、組織の壁を越えた連携体制の構築と、その具体的なポイントについて解説します。
リード引き継ぎ基準(MQL/SQL)の明確化による機会損失の防止
両部門の連携において最も重要なのが、見込み顧客を営業へ渡す「基準」のすり合わせです。どのような状態の顧客を営業案件として扱うのかを事前に明確に定義しましょう。この基準が曖昧だと、営業から「質が低い」と不満が出たり、逆に連絡が遅れて他社に奪われたりといった部門間のズレが生まれ、大きな機会損失を招きます。
中長期的な顧客育成で成約率を高める
獲得した顧客の多くは、すぐに購買へ至るわけではありません。そのため、マーケティング部門がMAツールなどを活用し、定期的な情報提供を通じて長い時間を掛けて顧客を育成(ナーチャリング)することが重要です。顧客の検討度合いが高まった最適なタイミングを見計らい、営業担当者が声を掛けることで成約率を最大化できます。
BtoB営業担当者がこれから磨くべきスキルと心構え
営業手法やプロセスがオンライン化・デジタル化する中で、現場の営業担当者自身に求められるスキルも大きく変化しています。ツールを単に使いこなすだけでなく、新しい環境に適応し、顧客に選ばれ続けるための重要な心構えについて解説します。
デジタルリテラシーと顧客の課題解決に寄り添う提案力
オンライン商談ツールやSFAを自在に扱う基礎的な操作能力(デジタルリテラシー)は必須条件です。しかし、さらに重要なのは「顧客の課題解決」に徹する姿勢です。情報が容易に手に入る現代だからこそ、単なる製品説明ではなく、顧客のビジネス状況を深く理解し、プロとして伴走支援する提案力が強く求められます。
まとめ:デジタルとアナログを融合しアフターコロナのBtoB営業を勝ち抜く
コロナ禍はBtoB企業の営業環境を一変させましたが、これは同時に、個人の感覚重視で非効率だった従来の営業工程を見直し、より生産性の高い体制へ更新する絶好の機会でもあります。オンライン商談の実践的なノウハウ習得やデータマネジメントの徹底、そしてマーケティング部門との強固な連携は、この先も生き抜くために必須の条件です。デジタルツールの利便性と、オフラインならではの深い信頼構築を適切に組み合わせた「ハイブリッド営業」を確立し、アフターコロナの市場で他社に差をつける強い営業組織を構築していきましょう。
米澤 俊一(よねざわ しゅんいち)
株式会社セールスマーケティングファーム代表
1979年横浜市出身。日本体育大学卒業。
IT企業で4年間Web運営に携わった後2008年に独立。
その後、福井県のベビーリーフ農家へ転身し、独自の営業手法を駆使してわずか2ヶ月でスーパー150店舗、レストラン400店舗との新規取引を開拓。ビニールハウス2棟から33棟への急拡大を牽引。OTAや農業ベンチャーの役員を経て、現在は営業職不在の中小企業を支援する営業代行会社の代表取締役。